整体塾のご紹介

愛知推拿整体塾では、臨床経験、講師経験豊富な爽快整体院院長自らが指導しています。生徒同士は心身ともに切磋琢磨して学んでいます。

入塾のご案内

2017年度の塾生募集のご案内です

 

基本コース、応用コース、本科(基本コースと応用コースを一貫して学べる)の3つのコースより自分にあったコースを選択することができます。

 

授業日基本:◎第1,2,3火曜日の13:30~15:30です。

随時募集を行っておりますので、希望の方はお早めにご連絡ください。 

 

整体師は定年制はありませんので、会社員を退職されて第2の人生や職業を選ばれる方にもおすすめです。ご検討中の方はどうぞこの機会をご利用くださいませ。

 

基本コース、応用コース、本科(基本コースと応用コースを一貫して学べる)の3つのコースより自分にあったコースを選択することができます。

 

当塾では社会で活躍される整体師を育成しています。初心者の方でも安心して基本から、全身各部の手法・疾患の調整の仕方を学ぶことが出来ます。臨床経験、講師経験豊富な爽快整体院院長自らが指導しています。生徒同士は心身ともに切磋琢磨して学んでいます。

卒業生アンケート

在校生の感想

整体院開業を成功させるための準備

こんにちは愛知推拿整体塾塾長の内田勇樹です。

整体院を開業しようと思っても何から手を付けたらいいかわからない。必要な資格ってどうなの?いくらくらいかかるのかな?学校選びはどうしたらいいの?何を準備すればいいのかな?とにかくわからないことばかり。なんてことありませんか?

現在の会社の給料では先行きが心配だし、安定して稼げる職を手につけておきたい。そんなあなたの為に、整体院を開業するにあたって、失敗しない為の注意点から開業して成功するまでをポイントで解説しながら順を追って紹介していきたいと思います☆

あなたの不安に思うこと、わからないこと、悩んでいることを開業までの流れに沿って伝えていきたいと思います。順を追ってそのまま活用してもらうことで、地域の皆さんに喜んでもらえる整体院の開業に繋げることができるでしょう。分からないこと聞いてみたいことなど、愛知推拿整体塾でも生徒さん達には気兼ねなくお答えさせていただいています(*^▽^*)

【目次】
1:整体院を開業するにあたっての基礎知識
2:整体院開業のタイプ
3:整体院開業に関するお金の知識
4:開業を決意、成功するためにやるべきこと
5:成功する開業準備
6:開業をよりスムーズにする為に
7:整体院成功経営者のヒント

1:整体院を開業するための基礎知識
整体院を開業する前に正しい整体師像を確認していきましょう。当たり前のことのようなこの知識を知っておかないと法令に引っかかってしまったりと、危険な目に合いかねませんので確認みましょう。

整体とは

・言葉通り体を整えるものである
・筋肉や骨のバランスが崩れることによって肩こり・腰痛・その他の障害が体に起きる体全体のバランスを取り戻し体の機能を改善し自然治
 癒力を高めることが目的の療法

医療類似行為について

医療類似行為を詳しくみると医行為と医業類似行為と区分される。医行為は医者が行なう医療行為の為、ここでは医業類似行為について確認していきます。
・整体師の行う業務の範囲は、広義にとらえた医療行為の一分野(社会通念上の分類)である
・按摩、マッサージ、指圧、鍼灸、柔道整復業と療術(整体)に分類される
・人の健康に害を及ぼすおそれのある業務行為でなければ禁止処罰の対象とはならない

整体師の資格の種類

整体師には国家資格と民間資格があります。
大きな違いがありますので必ず知っておきましょう。

1-1:国家資格

・保険診療を取り扱った開業を目的とする場合は国家資格が必要
     ・柔道整復師・あん摩師・マッサージ師・鍼師・灸師など
・取得するためには国が定めた専門学校へ3年以上通う必要がある
・取得するためには国家試験に合格することが必須
・学費の目安として最低400万円~が必要

1-2:民間資格
・国家資格とは違い国が定めたものではない
・所有の有無に関係なく整体院を開業することができる
・お客さんから見た時の安心材料となる
・取得方法は民間のスクール、通信講座などでも可 → ※将来学んだ技術が生かせるのかどうかにつながってくるので、選び方が最も大切です。
・取得費用は法人などにより数千円~数百万円と幅が広い

国家資格と民間資格との大きな違い

知らない方も多々ありますが、国家資格と民間資格との違いは実に大きなものがあります。
保険診療なども含めて、知っておかなければいけないケースが多々ありますので確認しておきましょう。

1-3:保険診療
・一番の違いは保険診療ができるかできないか
・保険診療とは、交通事故などを対象にした施術が対象
・腰痛や肩こりといった慢性的な症状に対して保険診療は不可
・骨折、捻挫など外傷から起こったものに対しての保険診療が可
1-4:使える言葉ー使えない言葉
・一番気をつけるべきは「治す」「治療」という言葉は禁止
・診断を促す言葉は禁止
・マッサージという言葉はマッサージ師以外は禁止されています

1-5:使える器具ー使えない器具
民間資格で使用できない一例
・低周波治療器
・高周波治療器
・超音波治療器
・干渉波治療器
・温熱治療器
・光線治療器
・マイクロ波治療器
・その他の器具やエステ器具の使用は民間資格者でも使用は可能
※例外もありますので全てが使用不可能ではありません

1-6:整骨院(接骨院)と整体院
・整骨院 ・・・ 柔道整復師の資格を取得した際に看板に名乗ることができる
・整体院 ・・・ 資格の有無に限らず誰でも看板で名乗ることができる
※主には保険診療が使えるのか、電気器具が使えるのか、というのが大きな違いとなります。

1-7
手技には様々な技術がありますが、ここでは一部をご紹介させていただきますのでご参考にしてみてください。
・整体 → この中に爽快整体院で使う推拿(すいな)は含まれています※
・カイロプラクティック
・オステオパシー
・リフレクソロジー
・アロマテラピー
・操体法
・アーユルヴェーダ
・タイ古式マッサージ
・ロミロミ
・ベビーマッサージ
etc

1-8 開業までの期間
開業自体は税務署へ開業届を提出するだけで開業できます。整体院やリラクゼーションサロン自体に専門の法律が存在していません。整体院やリラクゼーションサロンというのは自由業とか療術業になります。

1-9 開業の手続き
国家資格を持った接骨院や整骨院の開業とは違い整体院を開業する場合の法的な手続きはありません。
税務署へ個人事業の開業届を提出すれば終了です
・開業届け:事業を始めるにあたり、税金を納めますという届け出のこと
・開業届けを提出すればあなたは堂々と整体院を運営することができます
・開業手続きを終えておくことで経費としてお金を使用することも可能になります

2:整体院開業のタイプ

整体院の開業タイプには大きく5つの種類があります。1つ1つの特徴や開業資金をチェックしてあなたにあった開業タイプを見つけて下さい。

2-1 路面店
普段の道ばたでよく見かける整体院などがこれです。どこかの施設内にあるのでもなく、地域密着でやっていくのには一番適しているタイプになります。

2-1-1 開業費用
・店舗用の賃貸物件の場合は保証金や敷金で10~15か月分の費用が必要になるケースが多い
・審査や契約条件、住居物件によっても変動
(例)家賃が10万円の場合には敷金や礼金、保証金、内装、引越し費用などを含めて200万円ほどの資金が必要となります。

2-2 自宅開業
自宅の一部を開業するということで、開業費用を押さえるのには一番適しています。顧客層としては身近な人からリピートをしてくれる人向けになります。現在の爽快整体院はこのタイプにあてはまります。

2-2-1 開業費用
・もっとも費用が掛からないやり方
・設備や備品にもよりますが0円~での開業が可能

2-3 マンションタイプ
マンションやアパートでもたまに「◯◯整体院」という看板がありますが、それがこのマンションタイプになります。開業はできますが、事前に大家さんや管理会社と開業できるかどうか?の確認が必須です。また、開業要の専用のサイトでも調べることができます。

2-3-1 開業費用
・契約にあたり敷金や礼金、保証金などで家賃の5~6か月分の費用が必要なケースが多い
・場所により商用や法人契約によって契約できないので注意が必要
・条件次第では店舗物件などよりも割安での開業ができる
(例)家賃が10万円の場合、敷金や礼金、保証金、内装、引越し費用などを含めて100万円ほどでの開業が可能になります。

2-4 フランチャイズ
多店舗展開をしている店舗の場合、フランチャイズのオーナーとして開業することもできます。成功しているノウハウをそのまま使うことができるというのが大きなメリットとなります。その反面、やりたいことの自由に制限がかかるということがあります。中には場所は自分で探すというケースもあるので注意が必要。

2-4-1 開業費用
・目安の金額としては500万円~2000万円程
・これから店舗展開をしていく企業と、既に展開している企業とで金額は様々
・ブランドイメージの確立によって金額に差が生じる

2-5 出張整体師
店舗を構えずに訪問整体師として活躍するケースも件年では増加傾向にあります。これは、高齢化社会が進むにつれて需要は高まると考えられています。しかし、訪問の場合、男性であれば女性から敬遠されやすく、女性であれば何かあった際の対処が難しくなる。という一面も持っています。普段は店舗を構えて、休みの日に友人や知人、顔見知りのお客さんへ訪問で施術をしているというケースもあります。

2-5-1 開業費用
・開業資金を必要としないケースが多くみられます
・土地や建物を必要としないので自宅で開業できます

2-5-2 仕事を始める際に心得ておきたいこと
・高齢化社会が進むにつれて需要は高まります
・看板などが無い分認知されにくっくなります
・お客さんを集めることが大変になります
・交通費や施術代金などの設定をしっかりと提示する必要があります

3:整体院開業に関するお金の知識
整体院を開業、経営するにあたり、知っておかなければいけないこと、知っておいた方が良いもが存在します。あなたが整体院を開業して成功したいと思うのなら、お金についての知識は必ず持つようにしましょう。

3-1 売上の公式
売上 = 施術単価 × 顧客数(新規のお客さん) × 来院頻度(リピート)
当たり前のことではありますが、全てはかけ算で売上は構成されていて、この売上の公式を知り、使いこなすことであなたの整体院の売上というのは自由にコントロールすることができるようにもなります。

開業した際の収入をイメージする方法を例に沿ってお伝えします。このイメージを持っておくことも重要となります。

※収入例
(例1)一回の施術料が5,000円で1日4名のお客様が来たとします。
営業稼働日が25日の場合⇒月額売上50万円。
年間に直すと売上は600万円になります。
しかし、そこから経費を引いていかなければなりません。
家賃を月額10万円とすると×12ヵ月=120万円となります。
また、諸経費として消耗品や電気代など年間50万円程度を除いた場合差引金額の約430万円があなたの年収となります。月換算⇒約36万円となります。

(例2)一回の施術料が5,000円で1日8名のお客様が来たとします。
営業稼働日を25日の場合⇒月額売上100万円。
年間に直すと売上は1,200万円になります。
そこから家賃を月額10万円×12ヵ月=120万円を引き諸経費として消耗品や電気代などの50万円程度を除いた金額の約1,030万円が年収となります。月換算⇒約86万円があなたの月収です。
他にも差引するものがあれば必要になりますし、税金の支払などもありますので、全てがあなたの給料として見れるのか?というとそうではありませんので、注意してください

3-2 開業資金
開業に必要な資金は全て自己資金で準備できることが理想ですが、開業に掛かる資金量は大きくなるため、日本政策金庫や地方自治体の制度融資を活用することが一般的です。また、開業資金には、大きく分けて「開業資金」と「運転資金」があります。

3-3 融資の種類を知っておく
融資を受けるにも業者を通じて得る方法や親族から借り入れる方法と様々です。
それぞれに注意点があるので知っておく事であなたにあった融資の獲得方法がみつかります。

3-3-1 銀行融資の場合

営業予定地の近くで毎日の売上が入金しやすい金融機関を選ぶことが基本となります。常に家族が預金をしている、家族が年金の受取口座がある、公共料金の支払いを自動振替でしている、家族が給料振込の受皿口座を持っている等、取引の数が多いほど有利です。
銀行借入れの場合、貸し付け窓口に直接出向いても、銀行の質問に対して、なかなか正確な解答が出来ませんから、まず営業担当者に相談する事をオススメです。
・借入を申し込む際には事業計画書が必要
・添付する各種見積もりも準備します
・申し込み金額により不動産担保を要求される場合があります
・保証人は1~2名は予め準備しておく必要があります

◎銀行融資の受け方とポイント
銀行融資を受ける際には、通常は銀行窓口で融資相談を行ないます。
今ではどの銀行でも融資というのは専門の窓口を設けています。

融資相談窓口に言った際には
1.なぜ融資が必要なのか
2.自分は何をしているのか、したいのか
この2点を担当者に伝えればOKです。銀行によっては、融資担当者からどのような融資が良いのか、融資の可能性がどの程度あるのか、相談した時点でわかることを教えてくれます。

個人の場合はカードローンも使えます。
個人の方が融資使途自由なカードローンを申し込む場合には窓口に出向く必要すらありません。インターネットからすぐにカードローンの申込みをすることが可能です。
審査に関しても、早ければ1日程度で結果がでるのでスピーディーに進みます。これは窓口で融資担当者とのやり取りをするのとは雲泥の差がありますので、急ぎの場合は積極的に検討することをオススメできます。

・事業計画書を自分で融資担当者に説明できるようにしておく
・自身の人柄と整体院のビジョンを理解いただくよう誠実に対応する
・整体業界全体についての動向を説明できるようにしておく

3-3-2 日本政策金融公庫

「新規開業資金」として低金利で借入れ出来るシステムのことです。開業時に銀行や信用金庫からは実績のない事業への融資を受けるのは困難になってきます。日本政策金融公庫は、開業や小企業に対する融資を主に行なっている公的金融機関になります。
ただし、同業種での経験を要求されます。その場合、同業種である証明として源泉徴収票の提出を求められる場合があります。
1.まず最寄の国民金融公庫の窓口で「借入れ申込書」の書類を一式もらいます。
2.記入後に提出します(郵送で行っても結構です)。
3.提出後に面談日の連絡があり、ここで事業計画の詳細がたづねられます。
4.後日融資決定の連絡があり、借入れに必要な融資関係の書類が予め送付されます。
5.印鑑や指定された必要書類を持って窓口に行くか、郵送で済む場合もあります。
6.融資関係書類提出後に、指定口座に融資金が振り込まれます。
「借入れ申込書」に新規事業の場合、別紙で「事業計画書」が同封されており、この事業計画書の記入が正確に行われている事が重要です。
・総額の資金計画、毎月の経費算出、返済予定の金額等、会計、経営の基本的知識が要求されます。
・全国152カ所に支店があり、利用面でも使いやすいのが利点です。
爽快整体院も日本政策金融公庫でお世話になっています。

3-3-3 親族からの借り入れ

金融機関からの借入れと同じ厳密な契約書が必要です。あやふやな口約束での借入れの場合、贈与と見なされ、贈与税が発生する場合があります。「金銭消費貸借証書」を作成し、「返済予定表」が必要です。また「確定日付」も必要となります。
・毎月の振込の証拠と、相手方指定口座に返済した証拠を必ず残しましょう。
・親族間の借入れでも金利は発生します。
・金利を支払わない場合、その金利分は贈与と見なされます。
・必ず金利設定を双方で取り決め「金銭消費貸借証書」に記載しておきましょう。

 

3-4
自宅で開業しよという場合を除き、開業資金は最低でも100万円は想定しておきましょう。開業するまでに、経験を積んでいく間に100万円は開業資金として貯蓄しておけると一番いいでしょう。
自宅開業以外は、起業・独立開業という書に創業融資を調達することが一般的です。創業融資の借入先として可能性があるのは、日本政策金融公庫の新創業融資、都道府県・市区町村などの自治体などが行なっている創業融資のどちらかになります。
いずれで借りるとしても、全体でかかるお金の中から何割かの自己資金を用意できたか、という自己資金割合が審査の重要なポイントとなります。日本政策金融公庫の新創業融資の場合、原則全体の3分の1、自治体の創業融資の場合は2分の1が必要です。(自治体によっては自己資金割合の用件は異なります)